エネルギー株の代表的なETF、VanguardエネルギーETF（VDE）は過去12カ月で93.61％のリターンを記録し、同期間のS&P500のトータルリターン23.88％を上回りました。ただし、エネルギー企業は石油・ガスなどの伝統的な事業から再生可能エネルギーまで幅広く、需給やコスト、政策環境も異なります。ETFの実績だけで個別銘柄の評価を決めず、事業内容や財務指標を確認することが重要です。
エネルギー株は化石燃料と再生可能エネルギーに大別
エネルギー関連企業には、石炭、石油、天然ガスの探査・生産・精製・輸送を手掛ける企業のほか、掘削機器や石油・ガス設備、エネルギーサービスを提供する企業があります。再生可能エネルギー企業は、太陽光、風力、水力などを利用した発電やエネルギーの供給を主な収益源とします。
エクソンモービル、マラソン・オイル、シェブロン、コノコフィリップスは、世界的に知られる大手エネルギー企業です。こうした伝統的なエネルギー企業と再生可能エネルギー企業では、事業の収益構造が異なります。世界のエネルギー需要は双方の事業を支える一方、気候変動や地球温暖化をめぐる議論も、クリーンエネルギー分野への関心や事業環境に影響する可能性があります。
企業の規模や事業構成も一様ではありません。買収や合併によって事業を拡大する企業がある一方、他社の買収対象となる企業もあります。M&Aは資産や事業範囲を変えるだけでなく、株主の持ち分価値にも影響し得ます。セクター全体の上昇率を、そのまま個別企業の実績とみなすことはできません。
EPS、PER、配当利回りで財務を確認
1株当たり利益（EPS）は、純利益を発行済み株式数で割って算出する、企業の収益力を示す指標です。過去の推移や同業他社との比較は、利益の変化を把握する手掛かりになります。ただし、特定期間のEPSだけで将来の業績を判断することはできません。
株価収益率（PER）は、株価が利益に対してどの程度の水準にあるかを見る指標です。企業間の評価を比較する際に使われますが、成長性や事業内容、経営状況も考慮する必要があります。PERが低いという理由だけで、高いリターンが期待できるとは限りません。
配当利回りは、株主への現金還元を確認する際の目安です。エネルギー企業の中には、四半期または年単位で配当を支払う企業があります。1株当たり配当額や利回りを継続的に確認すれば、配当の状況を把握できますが、過去の支払いが今後も続くとは限りません。配当額は業績や企業方針によって変わる可能性があります。
証券会社のスクリーナーは条件やサービスを確認
オンライン証券会社は、価格帯などの条件で銘柄を絞り込めるスクリーニング機能を提供しています。紹介されているプラットフォームには、Interactive Brokers、Plus500 Yield、Public.com、Robinhood、TradeZeroがあります。グローバル市場やアクティブトレーダー向け、レバレッジ取引、投資アイデア、モバイルでの手数料無料取引、空売りを行うアクティブトレーダー向けなど、それぞれ対象とする利用者や機能が異なります。利用にあたっては、具体的な商品やサービスの条件を確認する必要があります。
銘柄を絞り込む際は、EPS、PER、配当利回りに加え、収益がどの事業から生じているかを見分けることも重要です。石油・ガスの生産や精製を手掛ける企業は伝統的なエネルギー市場の影響を受けます。一方、再生可能エネルギー企業の事業は、風力・太陽光・水力発電プロジェクトの運営や電力供給に依存します。ETFのリターンはセクター全体を知る参考値であり、個別企業の財務や事業の分析に代わるものではありません。
VDEの過去リターンは将来の成果を示さない
記事で示された過去のデータでは、エネルギー株は2022年に54％上昇しました。また、質疑応答では、専門家がセクターにはなお上昇余地があるとの見方を示したとされています。いずれも過去の実績や市場関係者の見解であり、将来のリターンを保証するものではありません。VDEの過去12カ月のリターン93.61％も歴史的なデータで、今後の値動きを直接示すものではありません。
エネルギー株を評価する際は、企業が手掛けるエネルギー分野を確認し、利益、株価評価、配当のデータを見ながら、M&Aや事業運営の変化にも注意を払う必要があります。提示された情報には個別銘柄のティッカー、株価、成長率ランキングは含まれておらず、これを基に最も好調なエネルギー株を特定することはできません。